独立のために必要な退職の社内手続きとは

エンジニアが独立するときには一般的な退職のケースとは違う社内手続きをしなければならないので注意が必要である。一般的には退職する日を明確にした上で上司に退職届を出して交渉をすれば良い。その後、自分が担当していた業務を他のエンジニアに引き継ぎをすれば円満退職が可能だ。
しかし、エンジニアが退職後にフリーランスをするときには業務範囲についての交渉が必要になることが多い。

就業規則には退職したときに同業をおこなってはならないことが定められている。社内で知り得た情報や社内で身につけたノウハウについても、一定期間は使用してはならないというのが原則になっていることが多い。
独立するときに勤め先とは全く異なる分野で業務をするのであれば問題はないが、現場で培ってきたスキルや経験を活かしたいと考えるのが一般的だ。交渉して条件を整えずに退職し、この勤め先で知ったノウハウを使ったのを指摘されると損害賠償を求められることもあり得る。

フリーランスエンジニアとして独立後にどのような業務をする予定なのかを考えて具体的にし、勤め先との交渉をするのが重要な退職手続きなのである。会社によってスタンスに違いがあるため、どのような結果になるかはケースバイケースだ。
一部の業務は担当できないようになることもあるが、お金で解決できることもある。退職金がある会社の場合には、退職金の一部を返還する形で一時金を払えば良いこともある。独立後に業務制限を受けて苦労しないためにも交渉を徹底しておこなうのが大切だ。（★今回参照したリンク：https://freelance-tetsuduki.com/）